スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

Jリーグという幸福 (中編)


前編では国別で総人口や競技人口をFIFAランクや幸福度というモノサシで比較してみた。
では国内に目を向けてみる。
日本の最多人口都道府県は言うまでもなく首都・東京で、その人口は昨年12月1日時点の推計で13,228,912人だそうだ。
次いで、神奈川、大阪、愛知、埼玉、千葉、兵庫、北海道と続く。
最少県は鳥取の581,597人。ガイナーレ鳥取は日本で最少人口の県でありながらサッカー専用の「とりぎんバードスタジアム」をホームとしてがんばっているというわけだ(ちなみに「とりぎん」というのは地元・鳥取銀行が命名権を持っているから)。

人口の多い都道府県順に今シーズンJリーグに加盟しているクラブがそれぞれいくつあるのか並べてみる。

東京2、神奈川4、大阪2、愛知1、埼玉2、千葉2、兵庫1、北海道1、福岡2、静岡2、茨城2、広島1、京都1、新潟1、宮城1、長野1、岐阜1、福島0、群馬1、栃木1、岡山1、三重0、熊本1、鹿児島0、山口0、愛媛1、長崎1、滋賀0、奈良0、沖縄0、青森0、岩手0、大分1、石川0、山形1、宮崎0、富山1、秋田0、和歌山0、香川0、山梨1、佐賀1、福井0、徳島1、高知0、島根0、鳥取1。

以上、J1が18クラブ、J2が22クラブで合計40クラブである。

ご存じのとおり、Jリーグには加盟クラブが本拠地とする行政区域をホームタウンとして届ける義務がある。Jクラブはそのホームタウンを中心とした都道府県全域を活動区域として規約に定めているが、同一都道府県内に複数のJクラブがある場合はJクラブ同士が互いのクラブに“仁義”を切って、原則としてなるべく活動区域が重ならないように活動を行っている。

さて、Jクラブの経営が危機に瀕していると言われるようになってからどれくらい経っただろうか。
もちろん全部が全部というわけではない。
いわゆる親会社として大企業がバックについているクラブは、仮に赤字を出しても補填してくれるクラブはあるだろうし、親会社の連結決算に組み込まれている以上、親会社が手放すか株主代表訴訟にでもならない限りは今すぐの経営危機とは言い難い。
もちろんそれでよしとする経営者がJクラブにいるとも思わないが、クラブ存続の危機という面では親会社のないクラブとは比ぶべくもない。
だから深刻なのは親会社のないクラブだ。

昨年の8月に公表された2011年度Jクラブ個別経営情報開示資料を簡単に紐解いてみると、当期純利益で最終赤字となったクラブはJ1が8クラブ、J2が10クラブで、合計18クラブ。
債務超過はJ1が3クラブ、J2が8クラブで、合計11クラブ(2011年のクラブ数はJ1が18クラブ、J2が20クラブの合計38クラブ)。
2011年シーズンのJ1順位は賞金圏内の7位までが柏・名古屋・ガンバ・仙台・マリノス・鹿島・広島の順位となっていたが、そのうちの名古屋、マリノス、鹿島、広島が最終赤字で決算を終えている。
2011年度はあの震災があった年だから単純に他年度と比較はできないものの、成績と経営状況を考えあわせれば仙台の奮闘ぶりが浮かびあがってくる。

私は思うのだが、Jクラブの経営状況がこの先もさらに悪化するようなら(今のままなら間違いなくそうなるだろう)、ホームタウンをすべて都道府県にして、ひとつの都道府県にはひとつのJクラブしかいられないようにしてはどうか。
人口の多い県などはその人口比率によってふたつまでOKにするとか。
要するにJリーグを都道府県別対抗戦にするのだ。
乱暴に聞こえるかもしれないが、高校サッカーや高校野球が故郷に対する気持ちを喚起させることを思えば一考の余地はあるのではないだろうか?

ヨーロッパ発祥のサッカークラブというのは、もともと日本でいうところの市町村単位で作られるものだ、というのは知っている。
でも日本独自の形式で何かまずいことがあるだろうか?
私にはちょっと思いつかない。
長野県のように、地域によっては同県内でも相容れない地域事情ということもあるだろうけど、それはそれで長野県代表としてJを争うような仕組みを考えればいい。
都道府県の行政としてもその方がやりやすいのではないか?
そうしたからといって何もサッカークラブが減るというわけではないだろう。
プロクラブでなくたって、サッカーはサッカーなのだ。
県下にアマチュアのクラブ数が増えるほど、その地域のサッカーは隆盛になる……はずではないか?
(理屈ではそうでも現実的には厳しいかもしれない。しかし、それはこれとは別の問題だ)

ところで、Jクラブにおける収入は広告(スポンサー)料と入場料が最大の柱となっているが、2011年シーズンで入場料が広告料を上回ったのは浦和と仙台、山形(現J2)の3クラブのみである。
広告の純粋な費用対効果という面でいえばJリーグのビジネスモデルはとうの昔に破綻している。
クラブを保有していることによる企業の知名度という点でも、球団名に企業名をつけられるプロ野球とは段違いに小さい。
それでもすでに日本全国に40ものクラブがありながら、この先、Jリーグに加盟を希望するクラブはいくつもあるという。
なぜなのだろうか? 

サッカークラブがJリーグに加盟するには、ホームタウン行政首長の署名が必要だ。
これまでがそうであったように、これからもJに加盟を果たしたクラブがひとたび経営危機に陥ろうものなら行政は見て見ぬふりなどできない。
新設されたJクラブラインセンスにより、スタジアム規定として厳格な縛りもある。新設や改修には多額の金が必要だ。それらJクラブに投入される金はすべて住民の税金である。
なのにどうしてそれでもJクラブを持とうとするのか? 
果たしてJリーグにはそれだけの価値があるのだろうか?

あるのだ。

よく言われる根拠が怪しげ(?)な手前味噌の経済効果だけではなく、もっと大きな価値がJリーグには間違いなくある。

                                                     (中編・了 後編に続く)
Trackback
Trackback URL

Compact Menu Box

«  | HOME |  »

TOP

MENU

NEW↓

0609051303150315031303031214092609200314

COM↓

TB↓

ALL Adm

 

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。